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【前編】始める前に学んでおきたい「知識ゼロでも分かる株式投資」

今回は、「知識ゼロでも分かる株式投資(前編)」をお届けします。

「そろそろ株でも始めようかな」と思っている大人の女性は多いですよね。

同時に「株って難しそう」「いまいちよく分からない」と感じている人も多いようです。

そこで今回は「株式とは?」を一緒に学べる場をつくりました。

「会社」を知ろう。

会社は、売上をつくることで初めてお金が会社に入ってきます。

つまり、最初は「その売上を作る為のお金が必要」なのです。

最初から自分のお小遣いだけで運営できる事業や会社形態もあるにはありますが、多くの場合は、設備費だったり、宣伝費だったり、人件費だったり、売上をつくる為に大きな資金が最初に必要になります。

 

そんなとき、会社がお金を手に入れる方法は以下の2つ。

  1.   銀行から「融資」を受ける(銀行からお金を借りる)
  2. 「株式」を発行して株主を募集する

今回は「株式」について学んでいきますので、「融資」に関する説明は省略します。

 

「株主を募集する」というのは、例えば「30代の女性に向けた日本一のアパレルブランドを立ち上げるので、お金を出してくれる人はいませんか?」などと説明してお金を集めることを言います。これが「出資金」を集めるということですね。

この「出資金」と引き換えに、お金を出してくれた人に渡すのが「株式」です。「株式」を得ると、その会社の「株主」になるわけです。

ただし、会社によって「株式の最低購入単位」が決まっていて、A社では1株から、B社では100株からと違ってきます。

この株数の最低購入単位のことを「一単元(いちたんげん)」と言います。

株主のメリット

株主になることで、次の3つのメリットが得られます。

  1. 配当金がもらえる
  2. 株主優待が受けられる
  3. 会社の経営に関われる

それでは、説明していきましょう。

メリット1: 配当金がもらえる

例えば、あなたがあるアパレル会社(X社)に出資して、株主になったとしましょう。

その後、X社が大きく売上を伸ばし利益が出たとします。

すると、X社は「出資してくれたことに感謝します」と利益の一部をくれるのです。これが「配当金(分配金)」ですね。

1株あたり5円の配当金がもらえる株を100株持っていれば、500円の配当金がもらえるわけです。

正確には、500円の配当金に税金(2014年より通常20.315%の税金)がかかるため、実際は400円程度になります。

配当金は、X社の業績が好調であれば「年1回から2回程度」もらえます。

でも、X社が利益を出せなかった(赤字)のときは、配当金が出ません。

あくまでも、配当金は「会社が利益を出していること」が条件なのです。

メリット2: 株主優待が受けられる

X社の商品やサービスなどを株主に贈ること。これが「株主優待」です。

株主優待には「末永く株を保有し、X社を応援してくれる株主になってほしい」という会社側の願いが込められています。

X社にとって株式がバンバン売り買いされてしまうのは不安なこと。だから、株主をしっかりつなぎ止めておく為の一つとして株主優待を行っているわけですね。

会社によっては、とても太っ腹な株主優待サービスを行っているところもあります。

例えば、東京ディズニーランドを運営する「オリエンタルランド」は、毎年ディズニーランドのパスポートを贈っていますしね。

株主優待を毎年楽しみにしている株主は、少しくらい株価が変動しても「この株はちょっとやそっとでは手放さない」「できるかぎり長く応援しよう」と思っていることでしょう。

ただし、株主優待を実施していない会社もたくさんありますし、実施していてもいずれ廃止になることもあります。

「株主優待目当て」で株主になるのは賢明とは言えないでしょう。あくまでも「おまけ」だと考えておくといいですよ。

メリット3: 会社の経営に関われる

株主の集会を「株主総会」と言います。

株主になると「株主総会」に参加して会社の経営に関わることができます。何だかドキドキしますよね♪

株主総会の場では、「社長を辞めさせろー」とか「利益を出す具体案を示せー」とか言えちゃうわけですから。

株主は、会社側にとって「怖い存在」でしょうね。

株主の意見で経営方針や運営方法を変更しなければならないこともありますし。

でも、株主になれば何でも意見が通るわけではありません。

株主の意見の力は「保有する株式の数」で変わります。

「1000株保有のあなた」の意見が「10000株保有の他の株主」に反対されれば、あなたの意見は通らないのです。

一方、一つの会社が発行している株式の「3分の1以上」を取得すると株主としての影響力が飛躍します。

会社の重要事項を決定する際に反対すれば、会社側は決定できないほどの影響力を持つことになるでしょう。

もっと言えば、「2分の1を超えて」取得すれば会社の経営権を完全に奪えます。驚きですよね…

 

さて、少しは「株式」についてのモヤモヤが晴れましたか?

続きは、「知識ゼロでも分かる株式投資(後編)」へどうぞ♪